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大阪府 ：『大学ゼミ×アダプティブラーニングの可能性～デジタルリテラシー教育とeラーニング（動画）教材活用の事例紹介～』

『大学ゼミ×アダプティブラーニングの可能性～デジタルリテラシー教育とeラーニング（動画）教材活用の事例紹介～』

日時

    2019年9月6日（金） 16:00 ～17:30 　＜開場: 15:30＞

開催地域

    大阪府

会場

セミナー詳細

    主催　　　　： デジタルハリウッド株式会社のセミナー一覧

    テーマ　　　：IT/システム/情報処理

    受講対象　　： 学校/教育関連 / 全業種対象

    募集期間　　： 2019/08/05 ～ 2019/09/05

    募集人数　　： 20名

    費用(税込)　 ： 0円

    セミナーID　： 80466

セミナー概要

    　ICT関連及びデジタルコンテンツの人材養成スクール・大学・大学院を運営するデジタルハリウッド株式会社が展開をする、eラーニングを活用した教育活性化サービス「デジタルハリウッドアカデミー」では、大学のゼミにてデジタルリテラシー教育（Web、3DCG、プログラミング、ゲーム、映像等）を行っている大学教員向けに、『大学ゼミ×アダプティブラーニングの可能性～デジタルリテラシー教育とeラーニング（動画）教材活用の事例紹介～』セミナーを、大阪市にて開催いたします。



    　第4次産業革命が叫ばれ、様々な変革が身近な場面でも見られるようになりました。今、日本では社会に変革とイノベーションをもたらす無数のチェンジメーカーが求められている中、新卒採用で企業が重視するスキルと大学教育内容の連携の在り方が問われています。

    　アドビシステムズ社の調査によると、「デジタルリテラシー」「プレゼンテーションスキル」「クリエイティビティ」を重視する傾向が顕著であるとされており、大学教育ではこれらを大人数教室での必修科目・専門科目、少人数でのゼミ、もしくは学生の自主的な学習促進を以て、対応しているのが現状かと思われます。

    　一方で、実際は各人の習熟度や理解スピード等の違いから、皆が一定以上のスキル定着ができている訳ではないと思われます。

    　今回のセミナーでは、上記のような大学教育状況の中で、「ゼミ」という場に焦点を当てます。ゼミに集う様々な分野を学びたい学生にどのようにデジタルリテラシー教育の最適化・効率化を実現し、スキルを定着させるかについて、デジタルハリウッドの事例をベースにして、そのノウハウをご紹介いたします。

    　また、その手段として、デジタルハリウッドのeラーニング（動画）教材の活用を検討されている方も募集いたします。


    ■『大学ゼミ×アダプティブラーニングの可能性～デジタルリテラシー教育とeラーニング（動画）教材活用の事例紹介～』

    ・プログラム：
    (1) 何故eラーニング（動画）教材を授業に導入するのか
    (2) eラーニング（動画）教材の得手不得手と各教材の特徴
    (3) デジタルハリウッドが貢献できること
    (4) 質疑応答、名刺交換

    ・日時：2019年9月6日（金）16:00-17:30 （受付開始 15:30～）

    ・会場：デジタルハリウッド大阪校
    　大阪市北区鶴野町4-11　朝日プラザ梅田ビル2F

    ・参加費：無料

    ・対象者：以下のような、デジタルリテラシー教育を行うゼミを担当されている大学教員様
    　(1) ゼミに様々な分野を学びに来る学生が集まっている
    　(2) 学生一人ひとりが望む学びに可能な限りアダプトしたい
    　(3) 一方で、教員自身の研究時間を確保したい
    　(4) 教員が決裁できる予算（研究費・教育費）内で対応したい

    ・定員：20名（要予約、先着順）

講師

  • 石川 大樹（いしかわ　ひろき）

    石川 大樹（いしかわ　ひろき）

    大学卒業後、大手キー局にて番組制作を担当。
    2004年デジタルハリウッド入社以来、数多くの新規事業に携わる。その経験を活かし、現在はeラーニング（動画）教材や教育メディアを開発。また、デジタルハリウッド大学大学院の教員の立場から、動画教材の教育効果と若年層へのプログラミング・デジタルデザイン教育手法を研究している。

こんな人にオススメ

    ・対象者：以下のような、デジタルリテラシー教育を行うゼミを担当されている大学教員様
    (1) ゼミに様々な分野を学びに来る学生が集まっている
    (2) 学生一人ひとりが望む学びに可能な限りアダプトしたい
    (3) 一方で、教員自身の研究時間を確保したい
    (4) 教員が決裁できる予算（研究費・教育費）内で対応したい

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